各都道府県には富裕層が住んでいますが、いったいどれくらいの人が住んでいるのか全国平均資産額はどれくらいなのか気になりますよね。

実は富裕層の明確な基準は決まっていませんが、野村総合研究所の発表では1億円以上を保有している人たちを富裕層と指すそうです。

総務省は全国消費実態調査を発表しており、平均が高ければ高いほど多くの資産を持ち合わせていることがわかります。

ここでは各都道府県に住む富裕層の割合を出すべく、全国家計資産をまとめました。

全国消費実態調査を中心にして平均家計資産などランキングでまとめているので、詳しく見ていきましょう!

 

各都道府県に住む富裕層の割合がわかる!全国家計資産の平均とは

都道府県貯金ランキング

総務省は、5年ごとに全国消費実態調査を発表しています。

全国消費実態調査は「宅地資産」「金融資産」「住宅資産」「耐久消費財」の4つから構成されており、2人以上の世帯を対象にして調査しました。

各資産の4つの割合は、「宅地資産」が52.5%、「金融資産」が29.8%、「住宅資産」が14.1%、「耐久消費財」が3.7%になっています。

「金融資産」は貯蓄から負債を引いて出しており、「耐久消費財」は車などの資産を指すそうです。全国平均は3491万円になっており、各4つの資産の内訳は以下の通りとなっています。

 

・宅地資産→1832万円

・金融資産→1039万円

・住宅資産→492万円

・耐久消費財→128万円

 

世帯主の平均年齢は57.3歳で、平均世帯人数は3.03人となっており、住地と住宅の保有率は約8割になっています。

この表から比較すると宅地資産が資産額の半分を占めており、土地の価格が資産に直結していることがわかりやすいのではないでしょうか。

 

宅地資産 52.5%
金融資産 29.8%
住宅資産 14.1%
耐久消費財 3.7%

 

各都道府県の富裕層の割合ランキング

全国家計資産は平均3491万円と紹介しましたが、各都道府県で平均家計資産は違います。

各都道府県での平均家計資産が大きく違うため、それだけ富裕層が在住している割合に違いがあることがわかりやすいです。

ここでは各都道府県で設けられている平均資産をランキング方式でまとめました。ご自身が在住の都道府県の平均家計資産をもとにして、平均家計資産をもとにして富裕層の割合を見ていきましょう。

 

各都道府県の富裕層の割合1位から10位

まずは1位から10位まで上位10都道府県の全国家計平均資産をランキング形式でまとめました。

やはり1位の東京は各都道府県の平均家計資産でも、ずば抜けた6058万円となっています。

先程の平均家計資産でも紹介しましたが、住宅資産額が全体の約50%以上を占めており大きな割合です。

東京都は時価総額でも日本の中で最も高く、それだけ平均家計資産を大きくしやすくなっています。

また2位の神奈川県や愛知県など日本の主要都市を占めており、平均家計資産も上がりやすいです。

また4位までは住宅資産がランキングに大きく影響しており、金融資産よりも土地の価値の方が平均家計資産に影響しやすいことが伺えるのではないでしょうか。

6位以降をみると福井県や静岡県など日本の主要都市ではない地域も含まれています。

奈良県や福井県は金融資産の保有が多いというデータが出ており、貯蓄が大きいのではないでしょうか。

ランキングでは住宅資産の強さが伺える一方で、奈良県や福井県などの金融資産の大きさも重要だということがわかるのではないでしょうか。

順位 都道府県名 平均家計資産
1位 東京都 6058万円
2位 神奈川県 4518万円
3位 愛知県 4488万円
4位 埼玉県 3813万円
5位 奈良県 3713万円
6位 福井県 3707万円
7位 静岡県 3637万円
8位 千葉県 3512万円
9位 滋賀県 3453万円
10位 富山県 3449万円

 

各都道府県の富裕層の割合11位から29位

平均家計資産の11位から29位を並べました。

平均家計資産は11位大阪府や13位兵庫県といった主要都市をはじめとして、19位広島県や24位石川県など各地方の大都市もランクインしています。

また11位から29位までランキングしている多くの都道府県が本州にあり、日本列島の中心部が住宅資産としての価値が高いことが伺えるのではないでしょうか。

また11位から29位までの平均家計資産は11位大阪で3434万円、29位で2741万円と約700万円の差とそれほど大きな資産額の差になっていません。

実際に11位の大阪と2位の神奈川県だと差額が1084万円と11位から29位の約700万円より広がっているのがデータから読み取ることができます。

そのため11位から29位の都道府県ではそれほど大きな差額もなく、富裕層の割合が東京都や神奈川県と比較するとそれほど多くないことがわかる数値です。

平均家計資産で比較すると大阪府や新潟県などにはそれほど資産額に差がなく、富裕層の割合があまり多くないのではないかと読み取れるのではないでしょうか。

順位 都道府県名 平均家計資産
11位 大阪府 3434万円
12位 岐阜県 3360万円
13位 兵庫県 3326万円
14位 岡山県 3321万円
15位 京都府 3266万円
16位 三重県 3237万円
17位 香川県 3233万円
18位 栃木県 3207万円
19位 広島県 3195万円
20位 長野県 3193万円
21位 和歌山県 3180万円
22位 徳島県 3032万円
23位 茨城県 2933万円
24位 石川県 2904万円
25位 島根県 2901万円
26位 山梨県 2893万円
27位 山口県 2767万円
28位 群馬県 2750万円
29位 新潟県 2741万円

 

各都道府県の富裕層の割合30位から47位

ここでは最後に30位から47位までをランキング形式で並べました。表を見るとわかりますが、平均家計資産が低い18都道府県の多くは日本列島の中でも端の方にあります。

特に東北や九州がランクインしていることがわかるのではないでしょうか。下位ランキングにランクインしている都道府県の多くは、都道府県土地の価値ランキングでも下位に属しています。

各都道府県が公表している基準をもとにした2022年バージョンの公示価格は、最下位の秋田県の1坪あたり83.279円で、46位が青森県で1坪あたり98.740円です。

1位は東京都の1坪あたりの価格が3,735,345円と高額であり、それだけ平均家計資産に影響しているのではないでしょうか。

また1位の東京都が6058万円で青森が1728万円と差が4330万円とかなりの差額があることがわかります。

平均家計資産は各都道府県により大きな違いがあり、各都道府県に住む人が持つ住宅資産や金融資産の額が比較しやすいです。

下記の表を利用して、今後の資産運用の仕方など様々な生活に関して参考にしてみてください。

順位 都道府県名 平均家計資産
30位 鳥取県 2607万円
31位 愛媛県 2588万円
32位 岩手県 2559万円
33位 宮城県 2512万円
34位 高知県 2442万円
35位 山形県 2412万円
36位 佐賀県 2778万円
37位 福岡県 2367万円
38位 熊本県 2366万円
39位 大分県 2357万円
40位 福島県 2352万円
41位 沖縄県 2022万円
42位 北海道 1965万円
43位 宮崎県 1959万円
44位 長崎県 1949万円
45位 鹿児島県 1877万円
46位 秋田県 1803万円
47位 青森県 1728万円

 

都道府県の富裕層割合からみるオンラインカジノでの影響

日本でも遊べるオンラインカジノでは、大きな資産をベットすることで大きなリターンを得ることができるので資産額は重要になります。

実際にベット額が大きくないと一攫千金を目指しにくく、資産の有無は大きく勝てるかに影響してしまうことが多いです。ただしオンラインカジノでもプレーし続けることでゲームのコツを掴み、勝てる可能性が高くなります。

勝てるようになると自然と金融資産が増えていき、平均家計資産のランキング上位をつけている奈良県や福井県のように金融資産の規模が大きくなるかもしれません。

その点ではオンラインカジノをプレーし続けることが、資産を増やせる可能性を高めることになります。オンラインカジノはリターン率が他のギャンブルよりも高く金融資産を増やすため、家計資産を増やすことを試してみてはいかがでしょうか?